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米ドル/円(USD/JPY)

米ドル(USD)について

米ドルとはアメリカ合衆国の公式の通貨のことで、基軸通貨として世界で最も多く使われている通貨です。

世界三大通貨(ドル、ユーロ、円)の一つであり、流通量が多く世界で最も影響力の強い通貨です。

しかしながら2001年の同時多発テロユーロ発足などの影響により、各国がリスク回避のための外貨準備を米ドルから他の通貨へ分散させる米ドル離れが起きています。

昨今は2007年にサブプライムローン問題、2008年のリーマンショックなどによって世界金融危機が起きると、金融不安や政策金利の大幅低下などが引き金となり急激な円高ドル安が進みました。

政策金利はFRB(連邦準備制度)が定期的に開くFOMCで決定され金利が上がればドル買いが進み、逆に下がればドル売りが進む傾向があります。

政策金利の推移

年度(12月時) 政策金利
2006 5.25%
2007 4.25%
2008 0.25%
2009 0.25%
2010 0.25%
2011 0.25%

アメリカ合衆国の経済情報(2010年度)

人口 3億1000万人
雇用者数 1億3900万人
失業率 9.63%
名目GDP 14兆5000億ドル
一人当たりのGDP 4万6860ドル
実質経済成長率 3.03%
消費者物価指数 220.87
国際収支 -4709億ドル

米ドル/円の特徴

米ドル/円は、ユーロ/ドルに次いで世界で2番目に取引量の多い通貨です。

米国の経済指標は影響力が強く情報量が多いので経済動向が読みやすく、初心者にとって最初にチャレンジしたい通貨です。

スプレッドも狭いのでデイトレなどの短期売買にも向いています。また日銀による円売り介入など、下値を支える政治的力が働く場合があるのも特徴です。

90年代半ばには1ドル70円台後半まで円高が進みました。その後金融政策などにより1ドル110円から120円の間を推移していましたがサブプライムローン問題を機に現在は再び1ドル70円台後半まで円高が進んでいます。

近年の為替チャート(USD/JPY)

注目の経済指標

米雇用統計

FXで最も注目が高いのが米雇用統計です。非農業就業者数や失業率など10数項目が発表される雇用情勢に関する指標です。

FOMC

アメリカの政策金利などを決定するFOMCも注目すべきです。金利の上がり下がりに比例してドル買い・ドル売りが進む傾向があります。

GDP

GDP(国内総生産)とは一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額のことを意味します。GDPの伸び率が経済成長率に値します。

消費者物価指数(CPI)

消費者物価指数とは、消費者が実際に購入する段階での商品の小売価格(物価)の変動を表す指数のことです。インフレに関する重要指標です。

小売売上高

小売売上高は、アメリカの景気動向を図るうえで重要な指標となります。アメリカの個人消費はGDPの約70%を占めているため経済に与える影響も大きくなります。

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